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バイオトイレが日刊工業新聞に掲載されました!①(2017年10月)

日刊工業新聞の不撓不屈のコーナーにバイオトイレの記事が4日に渡って掲載されました。

 

正和電工①

【バイオ装置こそ環境解決策】

-世界に必要なトイレ-

 

 「20世紀は水洗トイレの普及率が文明のバロメーターだったが、21世紀はバイオトイレの普及率が文明のバロメーターになるだろう」。正和電工社長の橘井敏弘氏は力を込めて語る。独自のバイオトイレを開発して20年以上がたった。国際的な環境問題への意識の高まりなどを受け、徐々に循環型社会の実現に向けた手応えも感じ始めている。

 

生活排水が減

 

 正和電工のバイオトイレは、タンク内のおがくずを用いて加熱しながら攪拌し、微生物を活性化させて汚物を分解・堆肥化させる。水が必要なく、においも出ないことなどから、さまざまな場所に設置が可能だ。堆肥は農業に活用できるなど環境に優しく循環につながる。

 バイオトイレ技術を生かした浄化装置システムは、生活雑排水を対象とした沈殿による分解や備長炭による吸着で、木炭に付着する生物膜で分解する。

 バイオトイレや浄化装置システムを活用し、台所や風呂、水洗トイレなどで発生する生活排水による環境負荷を低減するシステムとして展開する。バイオトイレは国内外に累計約2500台を提供してきた。橘井が意識するのは国際的なトイレ環境における動きだ。

 

衛生向上を支援

 

 「生活環境をよくするにはトイレを何とかしなくてはならない。中国やインドなどでもそうした動きがみられるようになってきた」と橘井はいう。特に注目するのは、米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツの取り組みだ。「彼は世界でトイレ革命を起こそうとしている」。ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は、慈善事業の一環としてトイレを再発明し、世界の衛生向上を支援するといい、世界の研究者らのプロジェクトに多額の資金を投じてきた。

 

大手と違う方向

 

 「財団はさらに支援する資金を増やしているが、理想のトイレはすでに日本にある」と橘井は言い切る。そのためにも、バイオトイレに関する価格面などの改良や国際的な事業展開も進めている。

 橘井は「彼が描いている21世紀のトイレにはやはり正和電工のトイレが近い」とみる。大手住宅機器メーカーなどが発表する新しいトイレと比べても、「トイレ環境をよくしようとしているだけ。根本的な解決にはつながらない」と強調する。世界的な潮流も後押しし、バイオトイレの行く先には明るい光が差し込む。

 

=日刊工業新聞(2017年10月31日)より抜粋=